テレワークを成功させる秘訣

  営業司令部づくり 横井恭一 SPECIAL
横井恭一 SPECIAL

営業司令部づくりコンサルティング

株式会社プロスペクティング 代表取締役 横井恭一

営業体制革新コンサルタント。「営業指令部」を構築し、儲かる組織に変革するスペシャリスト。30年以上の営業実戦の中で、幾多の組織を先導し、成長軌道に載せ、成功に導いた、儲かる組織を作る指導者。


こんにちは! 営業体制革新コンサルタントの横井です。2020年の東京オリンピックまであと、3年ですね! 最近、若い人たちの活躍が目覚ましいですから、今から、どんな感動が待っているかと思い、ワクワクします。 さて、その開会式である7月24日を記念して、政府主導で第1回の「テレワーク・デイ」がありました。狙いは、首都圏での人の移動の緩和です。(政府主導にしなくても、3年後は、オリンピック・パラリンピックを見たくて有給を取る人が多くなり、会社に出勤する人は少なくなると思いますが・・・)このテレワーク、働き方改革推進の核となるものですが、今日は、「働き方改革」の仕組みについて中小企業はどうする?を考察していきます。

生産性を上げてこその在宅勤務

以前、アメリカのYahoo! で在宅業務を禁止して、全社員の出社を義務付けることが話題になりました。出社してもらった方が成果上昇に貢献するとの理由です。他に、シリコンバレーを代表するグーグル社では、充実した社食を無料提供する、遊技台があるなど、会社に積極的に来たくなるような環境を整えています。これは、社内で多種多様な人々がリアルなコミュニケーションを取る環境でこそ、イノベーションが起こるとの根本的考え方があります。テレビ会議やチャットを利用して、在宅でコミュニケーションが簡単に行えるようになったとはいえ、1つの場所に人々が集まることに大きな意味があります。同じ空気の中で火花を散らしながら有意義な会話をする。そこで新しい革新的な考え方、言葉が生まれてくるのはもっともですね。

一方、子育て、介護、自身の病気・身体的理由などから、在宅での職務を余儀なくされることも確かです。ただし、この在宅勤務は、評価の問題も整備しないと成り立ちません。ここでは、4つの視点を記します。1つは、時間で評価する職種と成果で評価する職種に明確に分けること。2つめは、成果の評価基準を明確にすること。3つめは、給与査定の基準を全社員に納得してもらうこと。最後に、給与査定について各社員のケアを十二分に図ることが求められます。

シリコンバレーの会社での居心地を良くする取り組みも在宅勤務も目的は1つです。いかに優秀な社員に最大のパフォーマンスを上げるように会社がサポートするか。実際に昔と比べてインターネット環境や、パソコン能力向上により、在宅業務に支障が少なくなっていることは確かです。人手の確保が大企業より容易でないなか、評価制度を整えた上で、中小企業こそ在宅勤務も積極的に導入するべきと考えます。

まとめ

出産で退職を余儀なくされる話はよく聞きます。ギリギリの人数で業務をこなしている我々、中小企業は、長期で休職されるのは確かにイタいことです。でも、優秀な社員が休職している間は、何とか皆でがんばる。それより、休職に合わせ、できるだけ早期に、正社員を雇用する。そして、休職明けの社員にも復帰してもらう。要は、社員数が増えたら、それ以上に売上を伸ばせば良いわけですから! そんなに簡単に言うなよ、と言う前に、売上増の戦略・戦術に知恵を絞りましょう! 社長、打つ手は無限! 一人にはしませんよ、一緒に考えます!


社長に向けた今週の営業激励!
横井恭一

営業司令部づくりコンサルティング

株式会社プロスペクティング代表取締役

横井恭一

執筆者のWebサイトはこちら https://www.prospecting.co.jp/

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