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大企業はなぜ大企業なのか

  知見発掘の経営 西田純 SPECIAL
西田純 SPECIAL

知見発掘の経営コンサルタント

株式会社FSコンサルティング 代表取締役 西田純

経営コンサルタント。社員の見たものをお金に換えるしくみづくりの専門家。企業が社内各所に埋もれさせている「有用な知見」を発掘し、共有知・組織知として業績向上につなげる。国内外のさまざまな経営事例を通じ、30年以上にわたり一貫して小集団活動やプロジェクト現場における共有知の価値を研究してきた、知見活用のスペシャリスト。

当コンサルタント開催セミナーがあります。

コンサルタントをしていると、ごく稀に大企業からの問い合わせや質問を受けることがあります。ただ提供しているサービスを説明すると、なるほどと聞いていただけることはあっても、それ以上話が進むことはありません。別に私が営業の対象を中小企業のみに絞っているというわけではないのですが、コンサルティングの内容が尖っているせいなのか、多くの場合「うちでは不要です」と判断されているのだろうと思います。それはなぜでしょうか?

当社がコンサルティングを通じて提供しようとしているのは「社員の知恵を利益に変える」ための仕組みづくりです。それを使わずに済む、というのは以下のいずれかの場合に限られます。
ケース①:利益追求の大本は経営者のリーダーシップなので、そのような仕組みづくりには関心がない、または仕組みは不要だと思っている。
ケース②:すでに社内には社員からの提案を受け入れる仕組みが存在し、それが機能しているためコンサルティングの必要がない。

実は大企業だと圧倒的にケース②が多いのです。大企業の場合、事業所を複数所有していてそのうちのいくつかが遠隔地に立地するケースも少なくありません。経営と営業最前線の距離も遠く、そのため担当者からの情報吸い上げを意図的に進めないと、最新の顧客情報から隔絶されてしまう危険性をはらんでいる状態となります。これこそが大企業が大企業たる所以です。

中小企業の場合、経営と社員の距離は大企業に比べると近い例が多くなりますが、ではどのくらい近ければ良いのかという問に対しては、経験的に山勘で判断するしかなくなるのではないでしょうか。また、自社を家族的雰囲気が強みだと認識している中小企業経営者も珍しくないのですが、その考え方が昨今の「働き方改革」あるいは「業務効率化」によって、次第に排除されつつあることは憂慮すべき側面を持っています。それは、意図的にそのような仕組みを作って運用しない限り、たとえ中小企業と言えども社員から経営者への情報伝達は先細りになる懸念が強いということなのです。

顧客からの情報が円滑にトップへと届かなくなると、営業面でその企業は次第に勢いを失ってゆきます。そしてそれは社内各部門間の協調についても同じことが言えるのです。せっかくレスポンスが早い中小企業として存在しているのですから、その強みを積極的に生かせるように、顧客からの情報を前のめりになって取り込むような、そんな仕組みづくりを積極的に進めるべきなのです。

あなたの会社は、社員からの知恵が上手く経営に伝わる仕組みを持っていますか?

 

当コンサルタント開催セミナーがあります。

社員が見たことを明日の利益に変える経営視点
西田純

知見発掘の経営コンサルタント

株式会社FSコンサルティング代表取締役

西田純

執筆者のWebサイトはこちら https://fs-consultant.net/

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