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働きやすい職場づくりの盲点。成長企業が欠かさない重要視点

SPECIAL

業績を伸ばす、アクティブメンタル体制コンサルタント

株式会社ココティアコンサルティング

代表取締役 

これまで2,500件以上の労働者のメンタルヘルス相談を受け、対応・解決してきたスペシャリスト。独自の「アクティブメンタル」体制構築で、多くの企業を支援する専門コンサルタント。中小企業が業績を上げ、持続的に成長、繁栄していくために必要な、社員が心身共に健康でイキイキ仕事に熱中し、能力を最大限に発揮できる職場環境を作りあげるオリジナルプログラムとして、いま大きな注目を浴びている。

イキイキ働く社員が育ち団結して業績が伸びるアクティブメンタル

イキイキ働く社員が育ち、働きがいのある職場環境づくり、活気ある組織風土づくりを専門に行っている当社では、日ごろより組織活性化や快適な職場環境づくりに関する意識が高い企業の社長から様々な相談をお受けしております。

社員が働きやすさを感じていて、不調者もいないとのことですが、チームとしては覇気がなく、新規事業の立ち上げに対しても、及び腰の社員が多いというご相談をお受けしました。

確かに働きやすい職場には、育児や介護との両立など、様々な利用できる制度があります。実際にそれらの制度を積極利用できる社員にとっては、大変ありがたく、モチベーションを下げずに働ける原動力にもなり得ます。

また、長時間労働を是正する動きも広がりつつあります。企業によっては、一部の業務をアウトソーシングしたり、会議のやり方や時間制限を設けるなど様々な工夫も導入されています。

ブラック企業であることは社会的な制裁を受ける風潮にあるため、企業は一人ひとりの社員の働きやすさを追求、働きやすい職場環境整備に努めているのです。ですが、働きやすい職場が必ずしも働きがいのある職場ではありません。

前職場では、フレックスタイム、テレワークが導入されていました。様々な生活様式や価値観にあった働き方が出来るという点では、大変意義のある制度でした。ですが、だからといって、仕事に対して働きがいを感じていたのかどうか、これはまるで別物であったという印象を強く持っています。

あまりやりがいを感じない、興味を持てない仕事に従事していた場合、社員は上記のような制度を最大限に活用して、生産性を上げようとします。それはある意味良いことではありますが、所属しているチームとして結果を出すという意識が希薄になる場合もあります。自分が優先になってしまうからです。

また、働きがいを感じられない場合、時間や気持ちに余裕が出た結果、社員がやりがいや生きがいを社外に求めてしまうこともあります。あるいは、これらの制度を利用して働くことが、働きがいであると勘違いして、制度に関する要求だけがますます強くなってしまうこともあります。

では、社員が働きがいを感じるようになるには、どうしたらよいのでしょうか。

経営者ならば、まずは、社員が働きがいを感じるには、3つの心の動きがあることを知っておく必要があります。

 

キャリアアップの実感
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    1つは、仕事を通じて得られる知識やスキルが、自分にどう役に立つかを理解しているということです。例えば、同じ部門で働きながら、担当業務が変わったとします。その時、新しいスキルを得ることで、この分野に関して、より専門性の高い知識やスキルが得られると感じられるかどうか。つまり、働きがいが直接、個々人の将来のスキルアップやキャリアアップにつながると実感できているかどうかなのです。

そうであれば、最初は慣れずに苦労することもあるでしょうが、前向きに取り組むことができるというわけです。

 

どれだけ裁量を与えられているか
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    2つ目は、仕事のプロセスの中で、自ら創意工夫を行うことが可能であるなど、どれだけ裁量が与えられているのかを実感できているかどうかです。

これらに関連するキーワードは「成長の実感」です。

 

誰の何に貢献している仕事なのか
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    そして3つ目は、個人として、そしてチームとして、誰かの役にたっているか、貢献できているかを実感できているかどうかにあります。誰というのは、何もお客様などとは限りません。仕事内容によっては、社内の人間が対象である場合もあります。そうであっても、誰かの役に立っていると実感できている場合、やりがいを感じるのです。

また、チームの中で、仲間とつながり、共に目標達成のために仕事をしていく楽しみ喜び。そして、その仕事がチーム内で認められるというやりがい。そして、チームとして誰かの何かに貢献できているという充実感。それらが働きがいなのです。キーワードは「貢献」です。

さて、御社では、社員が働きがいを感じる職場でしょうか。働きやすい職場と働きがいのある職場は両立します。社員も成長し、企業としても成長、繁栄するためには、社員が働きがいを感じている必要があるのです。

今こそ、働きやすいだけではなく、働きがいのある組織風土づくりに着手しませんか。

 

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