トップ > コラム > 「チェーン経営で儲かるカタチをつくる」

「チェーン経営で儲かるカタチをつくる」

  個店力最大化 伊藤稔 SPECIAL
伊藤稔 SPECIAL

個店力最大化コンサルタント

株式会社 レイブンコンサルティング 代表取締役 伊藤稔

儲かるチェーン店をつくっていくには、時代はいま、「画一化」から「個店力最大化」へと変わっている! 多店舗展開するスケールメリットと、一店一店の魅力を強くして収益力を圧倒的に強くしていく実務とは…。

当コンサルタント開催セミナーがあります。

「先生、うちはスーパーではないのですが、業種が違っても人時生産性を上げることはできますか?」

――――業種業態関係なく効果上げることが可能です。

とキッパリ申し上げました。

私の前職は西友ですが、実際にお手伝いさせていただいた企業のものと、伊藤独自の視点で戦略人時として体系化し、多くの企業にご活用いただいております。

中には、個別相談で「西友(の現場)で上手くいった話を(うちの現場で)真似てうまくいくのでしょうか?」とか「GMSやスーパー以外の専門店チェーンでの改善事例はあるのですか」といったご質問もお受けすることはあります。

そういう意味で、違和感を持たれた方がおられるのも、自然なものなのかもしれません。

昨今マスメディアなどでは、製造業のモノづくり発想による現場発の改善が、常にクローズアップされています。

こういった言葉のせいかどうかわかりませんが「改善をは現場に聞かなければならない」とか「顧客の意見を拾わなくてはならない」といって、なんでもかんでも、現場に聞いて回わる方もいらっしゃいます。

いわゆる、改善は現場に聞き「悪い部分だけを改めて良くする」という狭義的な視点で部分改善を真似てやろうとすると、業種が異なれば、当然それは全くそぐわないことばかりなわけで、商品が変われば、全く役にたたないことになります。

実際、経営者でも「今、何が効果がありそうなのか情報交換しましょう」と言って取引先に競合情報を聞きまわる人や「同じ業種で上手くいっている改善事例でいいものは無いか?」とたずねてくる人もいます。

企業の経営手法や考え方の相違なので、そういった人たちにとやかく言うつもりはありませんが、もし弊社にご相談に、来られたとしたら、私はただちに「そんなことは無駄ですから、おやめになったほうがいいですよ」とハッキリお伝えすることにしています。

当コンサルタントの関連商品を販売しています。

製造業の例で言いますと「ハイブリッド車」で、プリウスが登場するまで、誰も「低燃費の車が無くて不便」「電気で動く機能がないと不便」などとは言ってはいません。

それどころか、当時「電気で走る車があったら便利だともいますか?」という質問をしたとします。使ったことのない人は、「今使っている車で不自由していないから要らない」とか「価格も高いんでしょうから自分には買えそうにないから要らない」といった反応を示すことでしょう。

通販のAmazonも、もし、当時「本のネット販売があったら便利と思いますか?」と質問してもAmazonを使ったことない人は、「急がないから本屋さんで間に合う」といった反応をしめすことでしょう。どちらも前評判は決して高くなかった、この2つですが、共通していることは、だれも見たこともない「収益モデルで答えを創り出した」と言う点です。 

小売チェーンの西友の例でいえば、そもそも「深夜にスーパーが開いてないと不便」と誰も言っていません。

もし、当時「深夜のスーパーがあったら便利だと思いますか?」と質問したとします。使ったことのない人は、「コンビニがあるし不自由していないから要らない」「昼間しか買わないから必要ない」といった反応を示すことでしょう。

しかし、それが、他と一線を画す総合スーパーとして「収益モデルで答えを創り出した」わけです。

そういう意味では、人時売上への取り組みも同じで、まともに見たこともない、使ったこともないツールに対して「使わない理由」や「欲しくない理由」を「取引先との情報交換」や「好事例情報収集」を聞いて、国内チェーン企業の経営者が何もしないことに、何の意味があるのかということに、ひとりの経営者として、違和感をもっております。

メディアからは「人手不足がチェーン経営不振理由」「GMSチェーンは衰退産業」「これからはネット通販の時代」という情報が出回ることで、その横並び意識に拍車がかかり、チェーン業界の人時生産性への取り組みが遅延していると考えます。

過去、西友もその一社であったわけですが、グローバル企業として、海外企業のスピード感や多様性に触れていますと「やらない理由をこちらが一つ思いつく間に、海外チェーンはやる理由を一つ思いつきその差は2となります。

さらにやらない理由をこちらが2つ思いつく間に、海外チェーンは、やる理由を2つ思いつくきその差は4になる」というふうに差は広がるばかりでであったということです。

つまり、どんなに素晴らしい仕組みやノウハウがあっても、単に、情報をとろうとするだけなのか、自らが真剣に考え主体的に動くかどうかということで、その差は倍々と広がっていくことに常にさらされていたことが、この戦略人時の必要性を強く感じたのがきっかけといえます。

実際に お手伝いさせていただいている企業では、非効率業務改善項目を集めるための、店舗ヒアリングミーティングをやります。

しかし社長自身が考えのないまま、プロジェクトリーダーにこの仕切りを丸投げすると、全く意見が出てこないか、不平不満ばかりが出てきます。

一方で、社長が主体的に、経営としてやらなくてはならない骨太の企画をもっていて、こういうのはどうですか?という聞き方をすると、相手は真剣に考えて答えてくれますし、納得できる理由も得ることが出来ます。

そこで賛同が多ければ経営として進める判断ができるわけです。

こうして出てきた 非効率業務は必ず実行できますし、人時生産性向上に必ず結果となって反映してくることとなります。

この業務改革で儲けが上がる理由は、業種や規模に関係なく、主体的に人時を、自社の業務内容と照らし合わせ、本来あるべき儲かるカタチを創るからといえます。

さあ、貴社でも、主体的に儲かるカタチ、創っておられますか?

 

当コンサルタント開催セミナーがあります。

【儲かるチェーン店】 個店力を最大化させて収益を伸ばす経営視点
伊藤稔

個店力最大化コンサルタント

株式会社 レイブンコンサルティング代表取締役

伊藤稔

執筆者のWebサイトはこちら http://www.ravenc.jp

当コンサルタントの関連商品を販売しています。
当社の関連商品を販売しています。
月刊誌(無料)登録フォーム

×