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社長に不可欠なマルチチャネル的思考―現代の「情報発信」は一筋縄ではいかない―  

SPECIAL

地方メディアの高度有効活用コンサルタント

株式会社メディアコネクション

代表取締役 

広告分野における地方メディアの高度有効活用を専門とするコンサルタント。東京在住中のマーケティングビジネス経営の経験と地方企業への経営革新支援ノウハウの融合させた、独自の「儲かるための広告戦略」を開発。自らも成功実践事例として、地方メディアを舞台に展開。

「マルチチャネル」という言葉があります。現代ビジネスには不可欠な考え方であり、取り組むべき実務上の仕組みでもあります。

「マルチチャネル」とはいったいどういったことを指すのでしょうか。

―「マルチチャネル」とは、顧客との接点が多様化している現代ビジネスにおいて、複数のチャネルを提供する戦略を言う。つまり、実店舗での販売やECサイトでの販売などを単体で提供するのではなく「実店舗で販売しつつECサイトも設ける」といった戦略である。

また「チャネル」とは英語の「Channel」であり、「経路、水路、道筋」といった意味がある。マーケティングの業界においては「販売活動におけるユーザーとの接点」として使用されている。つまり、実店舗での販売やECサイトでの販売、ソーシャルメディアやメルマガ、あるいはDMFAXなどカスタマーと接点を持つものであれば全てがチャネルである。―(インターネットより引用)

以上、用語の整理をしてみましたが、現代ビジネスにおいては基本的な考え方であり、すでにご存じの経営者も多いことでしょう。

先日、こんな経験をしました。私が出演したFM放送の番組での話です。本チャンの放送とは別に、放送風景の動画をスマホで撮影し、同時進行でFB(フェイスブック)で流したのです。ラジオの方はおしゃべりの時間と音楽を流す時間とがありますが、FBではラジオで音楽を流している間にも、新規ショップやイベントチラシなどの画像を映していろいろなインフォメーションを紹介していました。

つまり、FM放送の番組という一つの情報発信手段を、マルチに活用していたことになります。

ラジオでは「音」しか伝達手段として使えませんが、その場にFBを持ち込むことで、「画」も伝達手段として付け加えたことになります。

冒頭の「マルチチャネル」の説明は、「販売」という企業本来の事業活動に関するものです。

しかし私は、経営者の「情報発信」も、これと同様にマルチに行なっていただきたいと思っているのです。

この日のFM放送番組では私はゲスト出演でした。私を呼んでくれた若い番組主催者は、インターネットやSNSを駆使することに長けており、この日初めて試みとしてFBFM放送を繋げてみたのでした。

私は、自分が主催する番組も持っていますが、そちらは同時進行で動画を流すなどの試みにはまだチャレンジしていません。ただ、生放送風景は必ずスタッフの人に撮影してもらい、その日のFBにアップするようにしています。以前はたまにしかやっていなかったこの撮影とFBへのアップも、その日ただ放送するだけではもったいないと思い、最近では毎回発信するようにしました。私なりのマルチな「情報発信」の形です。

私は、経営者にも同じように考えていただきたいと思うのです。これからのビジネスは、営業や販売においてマルチに展開するのはもちろんのこと、「情報発信」においても、複数のチャネルを駆使していただきたいのです。

販売におけるマルチチャネル構築は、ネットへの設備投資や担当者育成などにそれなりの時間とコストがかかります。しかし、「情報発信」におけるマルチチャネル化は、社長の努力とSNSなどのセッティングをすれば済む話ですので、その気になって取り組めば実現は早いのです。

昔の事業活動には「マルチ」などという概念は存在せず、シンプルなものだっただろうと思います。しかし、現代のビジネス環境はそれを許しません。

嗜好が細分化し、情報収集手段も格段に増えてきた現在、こちらからの情報発信手段もマルチにならざるを得ません

こんなことに取り組まなければならないというのは、大変だとは思いますが、以前より有利になった点もあります。

それはコストがめちゃくちゃ安くなったという点です。

これまで、大量の印刷物の配布とか媒体としてのマスメディア利用には莫大な費用がかかりました。しかしながら、現在はインターネットを媒体として、個人レベルでもかなりリーズナブルに情報発信することができます。

また、メディアにしても、地方メディアを有効利用することができれば、費用はそれほどかかりません。

個人で発信が可能なSNSと地方メディアなどの媒体をうまくミックスして「情報発信」を行なうことで、かなり効果的なPR活動が可能になったのです。

これからは、このマルチな情報発信活動をやり切った企業、またマルチな販売チャネルを駆使した企業が勝ち残ることでしょう。

経営者は億劫がらずに、この一筋縄ではいかない、マルチな情報発信及び販売活動に取り組んでいただきたいと思います。

 

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