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社長はマンツーマンの発信元―口コミ(バイラルマーケティング)の時代、情報発信はまず社長から―  

  地方メディアの高度有効活用 海江田 博士 SPECIAL
海江田 博士 SPECIAL

地方メディアの高度有効活用コンサルタント

株式会社メディアコネクション 代表取締役 海江田 博士

広告分野における地方メディアの高度有効活用を専門とするコンサルタント。東京在住中のマーケティングビジネス経営の経験と地方企業への経営革新支援ノウハウの融合させた、独自の「儲かるための広告戦略」を開発。自らも成功実践事例として、地方メディアを舞台に展開。

当コンサルタント開催セミナーがあります。

テレビの食レポの番組などでは、レポーターがどこか現地へ飛んで、地元のローカル情報などをもとに、やっと評判の食べ物屋を探し当てる、といった構成をよく見かけます。レポーターは、期待と若干の不安を胸に、ようやく探し当てたその店に恐る恐る入るのですが、そこには、すでに普通に外国人のカップルなどが来ていて、おいしそうにその店の名物メニューを食べている、といった場面に出くわすことも、そう珍しくなくなりました。

これはいったいどういうことなのでしょうか。もちろん、まずそのネタ元として外国人向けの、外国で出版されているガイドブックといったものが考えられます。こういった解説本の中では、日本人があまり目をつけないような場所とかものが、外国人独自の視点や切り口で紹介されています。そういった情報をもとに、日本人にもあまり知られていないようなレアな場所へ、彼らがやって来ることもよくあるのではないでしょうか。

しかし何といっても、こういったレアな場所や物に関する情報源にはSNSが一番に考えられます。

インターネット上で日々書き換えられ更新される最新情報を彼らはキャッチし、日本人の我々でさえ知らないようなものやことにアプローチし実際体験しているのです。

こういった現象はいったい何を意味しているのでしょうか・・・・

それは「個々の「情報発信」が、大きな効き目を表わす時代になった!」ということを、如実に表しているにほかなりません。

昔は、「情報発信」といえば、ほぼマスメディアに頼るしかありませんでした。

例えば自社の広告宣伝を行なう場合、新聞、雑誌への折り込みにしても印刷広告にしても、かなり高額な費用を負担してそれらの媒体に載せるしかなかったのです。また、そういった媒体には、その印刷物の配布エリアや発行部数といった「あらかじめ決められた範囲や限界」といった制限がありますが、それに対してもこちら側が合わせるしかなかったのです。

テレビやラジオにしてもそうです。原則、その電波の届く範囲に住む人全部が対象で、こちらから相手をセレクトすることはできません。それはまさに「マス広告」であり、多くの人に届く割にはターゲットを絞ることもできない、いわば効率の悪い「情報発信」だったことになります。

しかも前提が「マス」ですので、いずれも費用はそれなりにかかります。

こういった事情を背景に、必然的にその主戦場は、大手企業や大手広告代理店の取り扱いになっていたのです。

「マス」を分母にせざるを得ない世界では、どうしても「規模」の違いが、独占権、優先権の占有といった現象を生みだします。

しかし、現在そういった事情が全く異なってきました。中でも、SNS等を通じた、低コストで個別の「情報発信」となるとどうでしょうか。

費用がほとんどかからない世界ということは、そういった(コスト面での)ハンディーが全く存在しないことになります。

しかも、中小企業の場合、もともと「大量消費」を当てにしている訳ではありませんから、こちらの提供する情報にフィットする特定の人にそれが届けばいいのです。

もちろん初めから効率よくその情報を捜している人に届けるというのは難しい話かも知れませんが、「情報発信」を継続的に続けていれば、一定の分母は出来上がっていきます。

中小企業は、その「一定の分母」が作れればいいのであって、何も前述のように「大量消費」を前提に、高コストの広告計画など考える必要がありません。

昔から「究極の広告宣伝は口コミである。」と言われています。

「口コミ(バイラル)」というのは、その人の「体験(おいしいとかきれいとか気持ちがいいとかの・・)」というまっさらなレア情報が、何のバイアスもかかっていない前提で伝えられるために、第3者の信頼が厚くなるわけです。

以前はこの「口コミ」は、まさに「口コミ」でしかありませんでした。実際に、その人或いはその人から聞いた人などから直線的に伝え聞くしかなかったのです。

ところが、パーソナルなデジタル系情報媒体(主にSNS)の登場でその前提は大きく変わりました。

一瞬で、ほぼ無限大の他者に情報を届けることが可能になったのです。

この便利な道具を、中小企業関係者、特に経営者が使わない手はありません。冒頭で触れたレアなものや場所を指定してくる外国人旅行者は、以前より増えたといっても世界的に見ればまだまだ少数派です。それでも、その少数派の支持を受けた名物や観光地などの中には、経済的に息を吹き返したり、新たな切り口でビジネスチャンスを見つけたりしたところも多いはずです。世界から見れば少数派であっても、特定の地域や企業から見れば十分な数になるからです。

前述のように、中小企業の場合は、大量の消費を必要としません。(逆に応えられません)

「一定の支持者=一定の分母」が常にいてくれればいいわけです。

その「一定の支持者」を得る最良の方策は「口コミ(バイラル)」なのです。

しかも、それを得る方法がSNSという形で目の前に用意されているのが現代です。

経営者はその「一定の支持者」を得る必要があり、まずその土台を作るために、自らが率先して「情報発信」を行なうべきです。

そうすれば現代の「口コミ(バイラル)」を見事に活用した勝者になれるはずです。

 

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企業の盛衰を決める社長のためのメディア戦略
海江田 博士

地方メディアの高度有効活用コンサルタント

株式会社メディアコネクション代表取締役

海江田 博士

執筆者のWebサイトはこちら http://mc-kaieda.com/

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