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数字を読む ― 2兆1,048億円 ―

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通信販売コンサルタント

株式会社四方事務所

代表 

通販戦略なくして事業の成長はない! 20年間にわたり、300社以上の通販立ち上げに携わってきたプロコンサルタントが、経営者のための通販視点とこれからの事業発展の重要戦略について提示。

この数字は、2019 年のインターネット広告費である( 電通発表)。

図の通り、2 桁成長を続けるインターネット広告費が、今回初めてテレビメディア広告費を抜き、2兆円の大台に乗せた。

なお、2019 年(1~12 月)の日本の総広告費は6 兆6,514億円(前年比101.9%)で、インターネット広告費が市場全体を牽引し、8 年連続のプラス成長となった。

媒体別構成比をみると、ネット広告は30.3%の一方、 マスコミ四媒体はテレビ
26.8%、新聞6.6%、雑誌2.4%、ラジオ1.8%で合計シェアは37.6%となり、マス
コミ四媒体の広告費はすべて前年割れとなっている。

「 テレビメディア広告費」と「インターネット広告費」

 

また、今回初めて算出された「物販系EC プラットフォーム広告費」は、出店事業
者がモール内に投下した広告費であり、プラットフォームに支払われた生活家電・雑
貨・書籍・衣類・事務用品などの広告費は1,064 億円だった。

また、前回新設された「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は、マスコミ四媒
体事業者などが主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広
告費で、ネットテレビ局や見逃し配信サービスなどパソコンやスマホで見られるサー
ビスの急増により、715 億円と前年比122.9%の高い伸びを見せている。

このようにインターネット広告費は、大型プラットフォーマーを中心に堅調な伸びが続いており、さらに「物販系ECプラットフォーム広告費」や「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」が全体を押し上げる構図となっている。

これは、ネット環境の充実やスマホの爆発的普及により、ネット通販事業者の広告出稿が増加し、検索連動型広告やSNSなどスマホアプリに表示される広告が多用されていることが大きく影響している。

今後は、動画広告やソーシャル広告の飛躍的成長も見込まれており、日本の広告費はインターネットを機軸に、2020年以降も引き続き伸長していくことになる。

 

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