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テレワーク導入で職場の一体感を醸成するため行うべきこと

SPECIAL

業績を伸ばす、アクティブメンタル体制コンサルタント

株式会社ココティアコンサルティング

代表取締役 

これまで2,500件以上の労働者のメンタルヘルス相談を受け、対応・解決してきたスペシャリスト。独自の「アクティブメンタル」体制構築で、多くの企業を支援する専門コンサルタント。中小企業が業績を上げ、持続的に成長、繁栄していくために必要な、社員が心身共に健康でイキイキ仕事に熱中し、能力を最大限に発揮できる職場環境を作りあげるオリジナルプログラムとして、いま大きな注目を浴びている。

アクティブメンタル組織づくり

コロナ共存と言われている今、全ての企業で、経営者が大きな経営判断を求められる局面を迎えています。それはビジネスモデルの変更や拡大、あるいは新しい事業への果敢な挑戦など様々ですが、「社員の働き方」に関しても、これまでとは異なる「働き方」「関わり方」「あり方」全てにおいて、経営者としての判断が求められています。

例えば、この機会にオフィスを移転する企業があります。これまでオフィスで顔を合わせて一緒に仕事をしていた社員のほとんどが「在宅勤務」が可能であるとわかったため、それを継続していくと決めたからです。そのためこれまでのような広いオフィスは必要なくなり、社長他、少人数の社員分のスペースのみを残して、よりコンパクトなオフィスに移転を決めたというわけです。

今後ますます、「社員にどのように働いてもらい、これまで以上の成果を出していくか」を経営者は必死で考えなければならなくなるでしょう。

すでに、時差出勤やテレワークの導入、そしてオンラインを使っての営業活動などを実践している企業においては、この新しい働き方で、「どうやって社員のやる気を引き出すのか」また「どうやってこれまで以上の成果を出してもらうのか」、そして「どうやって職場の一体感を醸成するのか」という難題に向き合わざるを得なくなるのです。

新しい働き方に対応した「人事評価制度」を策定、導入しようとする企業もありますが、それだけでは、本来の社員のやる気や成果を向上させるのは不十分なのです。ましてや、このタイミングで評価制度の変更をするのであれば、社員に対して十分な説明は必須であり、それをコロナ渦の混乱時に手を抜いてしまってはいけません。

職場の一体感を醸成するために必要なのは、同じ目標に向かうという明確なゴール設定とその共有、そして、頻繁なコミュニケーションです。

ですが、このコミュニケーションが、同じ時間に同じ場所にいるときになされるコミュニケーションとそうでない時のコミュニケーションの違いをよく理解していないと、テレワーク時代のコミュニケーションはほぼ失敗に終わります。

では、どんな点が重要なのか。テレワーク時代に求められる「職場の一体感を醸成するためのヒント」を3つお伝えします。

コミュニケーション頻度を上げる
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まずは、なんといっても、これまで以上にコミュニケーションの頻度を上げるということです。顔が見えない中で働いている社員が、どんな状況で、何を悩みながら仕事をしているのか。

特に一人で悩みを抱え込み、動けないでいる社員を早期に見つけ出し、サポートすることは重要です。

当社ではこれまでも、上司による「対話によるマネジメント」を強く推奨しておりますが、やはり1on1など定期的な対話を実践することが最も重要なのです。

すでに実践していた企業であれば、短時間でも良いのでその頻度を上げることをお勧めします。

 


ポジティブフィードバックを行う
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次に重要なのは、その対話の中でポジティブフィードバックを行うということです。簡単に言い換えれば、出来ていないところではなく、出来ているところを認める、褒める、もっと出来るように勇気づけるなどのポジティブな言葉を返すということです。

ただし、これは日ごろからマネジメント層が「部下を育成するマインドを持っていること」、「信頼関係が出来ていること」が必須です。日ごろから、いかに人を育成するという視点をもって実践していたかどうか。残念ながら、このような時に大きな差が出来てしまいます。

 


想像力を働かせる
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相手とリアルで会っている時と違って、オンラインの際は、相手から受け取る情報量が圧倒的に少なくなります。このことに気付いていないと、コミュニケーションは失敗します。そのため、見えていることや、相手が伝えていることだけで判断するのではなく、想像力を働かせることも求められるのです。

「テレワークになって、仕事をさぼるのではないか」と心配するのではなく、最も配慮すべきは、社員が孤独による不安を抱えていないかという点なのです。

御社はテレワーク時代の職場一体感醸成のために何を行っていますか。
 正しい方法で、これまでと変わらず社員の育成を行っていますか。

 

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