数字を読む ― 前年同期比143.1% ― | 日本コンサルティング推進機構

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数字を読む ― 前年同期比143.1% ―

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通信販売コンサルタント

株式会社四方事務所

代表 

通販戦略なくして事業の成長はない! 20年間にわたり、300社以上の通販立ち上げに携わってきたプロコンサルタントが、経営者のための通販視点とこれからの事業発展の重要戦略について提示。

この数字は、ASP カート「futureshop」シリーズの、コロナ禍(4~6月)における流通総額の前年同期比である(フューチャーショップ発表)。

同社は、シリーズの利用状況からコロナ禍における消費者のEC 利用状況を調査。4~6 月の流通額は43.1%増の432 億円となり、7 つの商品分野で流通額が前年同期比で200%を突破した。

この7分野を利用シーンごとに見ると、①「キッズ・ベビー・マタニティ」「食品」「下着・ナイトウエア」などの生活必需品、日用品関連、②「楽器・音響機材」「キッチン・日曜雑貨・文具」「ワイン・ビール・洋酒」など、在宅時間の増加に伴う生活を豊かにするアイテム、③「インテリア・寝具・収納」といったリモートワーク対応商品
――といった3 つの要素に切り分けることができる。この他にも、「介護用品」「知育
玩具・おもちゃ」「お取り寄せスイーツ」「アウトドア用品」「DIY 用品」「PC、イヤホンなどのPC 周辺機器」といった分野も、売上が増加傾向にあった。

続いて、調査対象を2019 年・2020 年4~6 月期間中、各月の注文件数が100 件以上の店舗の中から500 店舗を無作為に抽出した上で、①利用デバイスの変化、②注文件数の変化、③新規顧客利用状況、④購買単価の変化、⑤決済手段の変化――の5 つをテーマに、コロナ禍における消費行動の変化を調査した。

「利用デバイスの変化」については、在宅ワークの影響によりパソコン経由の購入が増えるのではないかという仮説を立てていたが、実際には、スマホ経由の購入割合が増加した。

「注文件数の変化」については、緊急事態宣言期間中は前年同月比で約2.5 倍に急増したが、解除後の6 月には落ち着いた。また「新規顧客利用状況」では、4 月は前年同月比で334.42%、5 月は同316.94%、6 月は同226.14%と、調査期間中は新規顧客の利用が急増したという結果が出ている。

「購買単価の変化」では、購買単価が前年同月の実績を上回ったのはスマホ経由の6月(100.54%) のみで、緊急事態宣言の影響を強く受けた4~5 月にかけては、予想に反して購買単価が4~8%ほど減少した。「決済手段の変化」については、クレジットカード、ID決済の割合が増加し、現金・その他決済の比率は3割程度まで減少した。

このように、顧客単価については大きな変化はなかったものの、コロナ禍により
EC の新規利用が急増し、6 月も好調に推移していることから、今後もスマホ経由に
より自社EC の利用は増加していくと予測されている。

 

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