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コミュニケーション不足が招く自社への打撃を理解しているか

SPECIAL

業績を伸ばす、アクティブメンタル体制コンサルタント

株式会社ココティアコンサルティング

代表取締役 

これまで2,500件以上の労働者のメンタルヘルス相談を受け、対応・解決してきたスペシャリスト。独自の「アクティブメンタル」体制構築で、多くの企業を支援する専門コンサルタント。中小企業が業績を上げ、持続的に成長、繁栄していくために必要な、社員が心身共に健康でイキイキ仕事に熱中し、能力を最大限に発揮できる職場環境を作りあげるオリジナルプログラムとして、いま大きな注目を浴びている。

アクティブメンタル組織づくり

この時期、社内でのストレスチェック実施後、あるいは人事評価面談後にあらためて社内のコミュニケーション不足に気づき、組織が思った以上に疲弊していることに気づいている経営者が増えてきています。

その理由として考えられるのは、テレワークが増えたことで、情報共有が最低限になってしまったということです。テレワークが導入されたことにより、相対的にコミュニケーションが少なくなっているのです。その結果、社員ひとり一人の業務の進捗状況や心身の健康具合などの確認もおろそかになりつつあり、プロジェクトの遂行や顧客対応などに、少なからず影響が出てきている企業もあります。

また、出勤する社員の割合を少なくしたことで新型コロナウィルスの感染予防には力を入れているものの、結果的に出勤して業務をしなければならない社員にばかり負荷がかかってしまうという現状も多く耳にはいっています。そのため、社員間には不公平感が生まれ、これまでは和気あいあいであった雰囲気にも陰りが見られているという企業もあるのです。

そんな中、経営陣が、人事労務責任者が行うことのひとつが、管理職との面談を行うことで、現場で起きている問題点を把握することです。結果、コミュニケーション不足が業務遂行にあたり深刻な問題を引き起こしていると理解するものの、その解決法がわからないという状況になるのです。

苦し紛れで行うことは、管理職に対して、「これからは、部下ともっと頻繁にコミュニケーションを取りましょう」という号令のみ。そのまま管理職の裁量に任せきりになってしまうのです。その結果は何も変わらないし、改善もしないのです。

本来であれば、このような時こそ、社員が辞めずに活躍し業績が伸びる組織づくりを行う必要があるのです。つまり、社員の心身が健康なことはもちろん、仕事を通じて成長ややりがいを感じていること、その社員が辞めずに会社に定着して活躍すること、その土台づくりをしっかりしなければならないのです。

特にコロナ禍において、簡単に報酬を上げることが出来ないという厳しい企業であればなおさら、社員が会社を辞めずに力を発揮してもらうために、早めに手を打つべきなのです。

 

部下育成 心のマネジメント

まずは、コミュニケーションという言葉を使わずに、管理職による部下との「対話」の機会と時間を増やすことが重要です。「対話」と書いたのは理由があります。それは、「報連相」ではないからです。

業務の進捗状況だけではなく、部下本人のコンディションへの適切な聞き取り、そして関わりが求められるのです。これはある意味、大変デリケートな関わり方でもあるため、知識やスキルが求められます。

 

仕事の意義を考える機会

不平等感や不信感が芽生えたことにより、仕事へのやる気を全く失ってしまうこともあります。不平や不満が溜まる一方で、会社への不信感だけではなく、仕事自体にも楽しさややりがいを感じなくなってしまうのです。仲間同士もギスギスすることになり、出勤すること自体もストレスになってしまうほどです。

それらを避けるためには、今だからこそ、あらためて「この仕事の意義」を考える機会を設けるべきです。「誰の何の役にたっているのか」、「誰に喜んでもらえる仕事なのか」。社長自らが、自社の存在意義について強力なメッセージを発信するタイミングでもあります。

 

雑談・息抜きの場

そして、報連相でもなく対話でもなく、単なる雑談の場を設けることも重要です。この話をすると、なぜこんな時期に雑談が必要なのかと反発されることもあるのですが、それは、社会情勢や働き方が目まぐるしく変化を求められるという混乱と不安の時代だからこそ必要なのですとお答えしています。

人は、心に少しでも余裕があった方が、必要な時に集中力を発揮できるものです。これまで毎日顔を合わせていた仲間と、実際に会うことや話をすることが少なくなっている今だからこそ、不安や孤独に陥ることも多い今だからこそ、信頼できる仲間とのちょっとした「雑談」や「報告」、「励まし」などが重要なのです。

実際に、オンライン上でルールを作り、うまく「雑談の場」を作っている企業もあるくらいです。

 

経営的に厳しい企業も多々ある中で、人への投資を行わずに放っておくと、ポストコロナで痛い目にあうことでしょう。社員が疲弊し、離職してしまっては、新しい時代の新しいサービスや商品を提供することは出来ないからです。既存のビジネスにいたっては言うまでもありません。

今だからこそ、「社員が辞めずに活躍し業績が伸びる組織づくり」に着手してください。

 

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