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第77話:YouTube動画に取り組まない企業の末路

  導線経営 中丸秀昭 SPECIAL
中丸秀昭 SPECIAL

導線経営コンサルタント

日本成長戦略研究所株式会社 代表取締役 中丸秀昭

集客から営業・販売まで一気通貫で儲けを逃さない導線を設計し、仕組み化することで収益を最大化する経営手法を“導線経営”として体系化した第一人者。100名以下の中小企業が価格競争に巻き込まれることなく、収益最大化を実現する成長戦略を指導。

YouTube動画に取り組まない企業の末路

「スマホだけでプロ並みの動画編集が簡単にできるんですね!」「YouTube動画が検索で上位表示できる理由がわかりました!」etc… 弊社が提供する「集客の仕組み化」コンサルティングを受け、スマホで撮影・編集し、YouTubeに動画をアップした経営者・スタッフ方の声です。

弊社のグループコンサルに参加された某企業様では、Googleで「地域名+業種」を検索すると、6ページ目まで全て自社の動画しか表示されない、競合他社が1社も表示されないという状況をつくり出してしまったケースもあります。

そうなんです。ここで強調したいのは、Googleで検索した時に「偶然、自社のweサイトが表示された」のではなく、そうなる状況を「必然的につくり出した」ということです。

なぜ、そのようなことができたのか?主な理由は2つです。先ず1つ目の理由は、SEO対策に有効なツール(webサイト)は2つしかなく、そのひとつがYouTubeの動画コンテンツであるです(なぜ、SEO対策に有効なのか?その解説はここでは割愛します)。

2つ目の理由は、YouTube動画のコンテンツを検索で上位表示させるには、おさえておくべきポイントがあり、そこをおさえているからです。そのポイントは大きく3つあります。こちらの動画で確認してください。

YouTube動画のSEO対策検索上位表示

※動画の再生はこちら(成長戦略TV 第97回)

ここでは具体的な事例として顧問先様の名称を挙げることができないので、弊社の事例でお伝えしますが、【ネット集客 アドワーズ】というキーワードをGoogleで検索すると1位・2位独占で表示されるのが、弊社が運営する“成長戦略TV”のYouTube動画です。

同様に【web集客 アドワーズ】をGoogleで検索しても、弊社のYouTube動画のコンテンツが1位で表示、しかもYouTueでは唯一です。

当コンサルタントの関連商品を販売しています。

このように動画は集客ツールとして非常に有効なツールとなりますが、その他にも次のような活用法・効果があるので是非参考にしてください。

某防犯カメラメーカー
家庭用から業務用まで多くの機種を販売している防犯カメラメーカー。丁寧に解説された取扱説明書が防犯カメラ本体と同梱されているものの、一定の割合で本社お客様センターへの問い合わせ電話がかってきます。その対応時間が長い時には3時間に及ぶことも…

1本の電話に長時間対応していてはオペレーターが何人いても足りません。そこでお客様からのお問い合わせが多い内容を動画で解説した動画マニュアルを制作お客様からのお問い合わせ内容を伺い、その解説動画のURLをメールで送信することで、長くても5分程度の電話対応が可能となりました。

某不動産会社
不動産会社の仕事として最も時間を取られる仕事のひとつが「内覧」です。お客様が気になる物件をご案内するのに営業スタッフは相当の時間を費やします。長い時は半日から丸一日ということも…

そこで、この不動産会社では「バーチャル内覧」を可能にすべく、動画で物件の概要がわかるようにスマホで撮影。その紹介動画をホームページに掲載することで大幅に生産効率が上がりました。

どのように変わったかと言うと、「今まではお客様が気になる物件を5つ前後ご案内するということが多かったのですが、物件ごとに動画で“バーチャル内覧”を可能にしたことで、お客様が『これとこれを見たい』という具合にホームページで動画を閲覧した人が最後の判断として内覧するようになりました。営業マンが少ない当社にとって、生産性が飛躍的に向上しました。」とは不動産会社の社長A氏。

某製造メーカー
自社の主力商品となる耐震装置は非常に大掛かりなもの。そのような商品を営業マンがパンフレットなどで見せても、性能や強度などの特徴は伝わりにくいものです。耐震装置の仕組みや強度実験を動画で見せることでお客様の興味関心を引くことに成功、順調に問い合わせを増やしています。

某研修会社
自社が実施する研修で受講者たち(お客様の社員)がどのように変わっていったのか、受講者たちがどのように感じたのかを動画で伝えることで、研修の効果を訴求することに成功。営業マンが伝えることのできない臨場感を伝えることでスムーズな商談となり、受注につなげています。

上記は一例に過ぎませんが、B to B・B to C に関係なく「動画は集客・売上アップに大きく貢献する手法である」ということがご理解頂けると思います。伝えにくい商材であればあるほど、動画ならではの利点が活かせるわけです。

そして、Googleに次ぐ世界第2位の検索エンジンであるYouTubeだからこそ、そこから見込客の問い合わせなどに繋げられるのです。もはや「集客・売上アップ」に動画を使わない理由はないということです。

このような優れたツールが無料で公開されていて使いたい放題。であるにも関わらず、取り組まない中小企業が何と多いことか… 本コラムのタイトル通り、動画に取り組まない企業がどうなるか、言うまでもないでしょう。

そして、これらの動画は「見る側」と「見せる側」に分かれます。YouTube動画の優劣の判断材料のひとつに“再生回数”と“再生時間”があります。貴社が取り組まなければ、競合他社が先に動画をYouTubeにアップし、“再生回数”と“再生時間”を稼ぐだけです。貴社は経営戦略のひとつとして、いつから【動画戦略】に取り組みますか?

 

【収益最大化の導線経営】1年で売上2倍の仕組みをつくる戦略と仕掛け
中丸秀昭

導線経営コンサルタント

日本成長戦略研究所株式会社代表取締役

中丸秀昭

執筆者のWebサイトはこちら http://growth-strategy.jp/

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