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withコロナ下の「通販ビジネス」

白川博司
SPECIAL

通信販売コンサルタント

株式会社四方事務所

代表 

通販戦略なくして事業の成長はない! 20年間にわたり、300社以上の通販立ち上げに携わってきたプロコンサルタントが、経営者のための通販視点とこれからの事業発展の重要戦略について提示。

緊急事態宣言が解除されて1ヵ月半が経過し、「withコロナ」を合言葉に新しい日常が始まっている。

私も6 月1 日から顧問先企業のコンサルを再開しているが、この状況下おいて改めて感じることは、社内の通販事業部門を機能させている会社は、非常事態に強いということである。

自粛中も事業を稼動させてその影響を最小限にとどめ、大きな打撃を受けずに済んだ会社が多いのだ。

外出自粛中は、オンラインで受注処理を完結できるBtoB やネット通販に集中し、また定期コースを主力とする健食通販や化粧品通販会社では、売上は前年同月比で見ると、ほとんど変化がなかったという。

中には、4 月から通常の2~5 倍の売上を記録している通販会社もある。

寝具メーカーのK 社は、自社のコンセプトに合致するストーリー性を持たせた「マスク」をスピーディに投入して新市場を開拓した。まだマスクが品薄の時期、オール・メイド・イン・ジャパンという自社のミッションを崩すことなく、自社の縫製技術を活用していち早く商品化。

受注~発送の一連の業務を迅速に行い、社内資産化している通販機能をフル稼働させて、新規売上獲取に成功したのだ。 

コロナ禍において「マスク」市場は、ハンドメイドを含めて活況を呈しているが、機能性と独自性がものを言う。

さらにK 社は6 月には、NHKをはじめとする各メディアに紹介されたクラウドファ
ンディング活用の夏用マスクの販売も開始しており、時流を捉えたスピーディな対応により勢いに乗っているところである。

外出自粛の影響で、日本経済はリーマンショック以上の大打撃を受けており、新型コロナウイルスの収束には1 年以上かかると言われている。新常態( ニューノーマル) 時代おいて、通販システムの重要性は増すばかりだ。

 

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