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自社サイトで安心・簡単を提供する ID決済サービス

白川博司
SPECIAL

通信販売コンサルタント

株式会社四方事務所

代表 

通販戦略なくして事業の成長はない! 20年間にわたり、300社以上の通販立ち上げに携わってきたプロコンサルタントが、経営者のための通販視点とこれからの事業発展の重要戦略について提示。

最近、自社サイトで買物をすると、「アマゾンペイ」や「楽天ペイ」「Yahoo!ウォレット」といった巨大モール系のID 決済サービスが導入されていることが多く、その利便性の高さを実感している。

初回購入時には必須だった住所情報やカード情報などの入力作業を省略でき、セキュリティーの不安なく、簡単に決済手続きを完了できるからだ。ネットユーザーのほとんどは、少なくともいずれか一つはアカウントを持っているだろう。

初めて訪れた自社サイトで買物をする際も、安心・簡単に決済できることは、ショップ側、ユーザー側双方にとって大きなメリットがある。ID 決済は新規顧客獲得や購入率アップ、カゴ落ち防止効果があり、売上拡大に直結する最も効果的な施策の一つと言える。

これらのID 決済サービスには、それぞれ特徴がある。「アマゾンペイ」導入のメリットは、購入者情報をアマゾンから取得でき、通常通り、自社サイトの顧客情報として活用できる点だろう。

また「楽天ペイ」は、何といっても楽天ポイントがインセンティブとなる。自社サイトにおいても、ポイント付与をフックにした販促企画などを行える点は、ショップ側にとっても大きな魅力だ。

一方、「Yahoo!ウォレット」は、バーコードを使ってスマホから決済できる機能を追加し、この6 月から実店舗での利用対応をスタートさせた。同社の電子マネー「Yahoo!マネー」やクレジットカード、預金口座を登録すると公共料金の支払いも可能になるなど、リアル決済領域の強化にも取り組んでおり、今後の伸びが期待されている。

MakeShop やFutureShop、shopserve などの主要カートASP では、これらのID 決済を装備している。どのID 決済サービスを導入するかは、自社サイトの顧客層や主力商品との相性次第だが、アパレルや雑貨は「楽天ペイ」、家電や消耗品などは「アマゾンペイ」との親和性が高いと言われている。

いずれにしても、巨大モール系のID 決済は、今後、基本的な決済手段の一つとなっていくはずだ。

 

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