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付け刃的な経営理念ではなく、首尾一貫した会社の姿勢

  成長支援部づくり 岩井徹朗 SPECIAL
岩井徹朗 SPECIAL

成長支援部づくりコンサルタント

ヒーズ株式会社 代表取締役 岩井徹朗

会社の大元となる「総務」を革新すれば、すべての事業部に影響を与え、顧客志向になり、驚くほど業績が伸びる。経営者が着手すべき、「成長支援部づくり」を指導。

付け刃的な経営理念ではなく、首尾一貫した会社の姿勢

経営理念を掲げている会社ほど、離職率が高い。

知人の経営者から、ちょっと面白い話を聞きました。

一般に、経営理念を定めたり、ビジョンやミッションが明確な会社の方が、人も集まるし、社員の定着率も良いと言われています。

では、なぜ経営理念を掲げている会社の離職率が高くなるでしょうのか?

からくりとしては、次のようなことです。

立派な経営理念を掲げて、社員を募集する
  ↓
 応募した社員は、社長が熱く語る経営理念に感動して、「この会社に入って頑張ろう!」と入社を決める
  ↓
 いざ入社してみると、経営理念なんかそっちのけで、「まずは売上を上げろ!」という雰囲気が充満している
  ↓
 「思っていたような会社と違う!」と失望して社員が辞めてしまう

つまり、期待が高かったゆえに、現実が違うと、かえってギャップが大きい分、早い段階で離職してしまうという訳です。

採用にかかるコストや手間を考えると、せっかく入社した人がすぐに辞めてしまうのは会社にとっては大きな痛手です。一方で、社員にとっても、いわば騙し討ちにあったようなものであり、遠回りしたという点で大きな機会損失になります。

経営理念は作るだけでは意味がありません。また、より高尚な理念を掲げていればいるほど、実際問題としては、理想と現実のギャップが生れます。このため、経営理念を作った後、日々の仕事の中でそのギャップを埋めるための道筋が求められます。

業務改善をやる際によくする質問の一つが「この業務をやる『目的』は何ですか?」

明確な目的がなく、ただ何となくやっているとか昔からの慣習でやっている業務も少なくありません。しかし、やる目的のない業務は原則としてやらないのが正解です。

そして、経営理念。

突き詰めていくと、会社が行うすべての業務は、この経営理念と結びついているはずです。けれども、「経営理念を前面に出した方が採用では有利だ」というような教えを鵜呑みにして、「取りあえず、若い人が感動しそうな理念にしておこう」という会社も少なからずあるのではないでしょうか。

私は付け刃的な経営理念ならなくて良いと考えています。それよりも、「ウチはまだ経営理念はないけれど、まずはもっと、売上を上げて、会社を安定させたい」と正直に話した方が、少なくとも、単に採用目的で守る気も、目指す気もない経営理念を語るより、よっぽど筋が通っています。

目的のない業務は止めて、目指す気のない経営理念は掲げない。

昨今の若い人は、昔に比べると恵まれた環境の中で育っている分、目は肥えています。そして、膨大な情報にアクセス可能な状況の中で暮らしている分、ちょっとした違いや差に敏感です。本音と建前とか、あうんの呼吸が通用しなくなっている中、会社の姿勢は今まで以上にシビアな目にさらされています。

【総務の革新】成長支援部づくりで業績を伸ばす経営視点
岩井徹朗

成長支援部づくりコンサルタント

ヒーズ株式会社代表取締役

岩井徹朗

執筆者のWebサイトはこちら https://www.heeze.co.jp/

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