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「傾向」を、どう掴むか

SPECIAL

環境戦略コンサルタント

合同会社オフィス西田

チーフコンサルタント 

環境戦略アドバイザー。数々の多国間環境条約や、国連が提唱する2030年のための持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)を参照しながら、サーキュラーエコノミーなど企業として取るべき環境戦略や、環境対策を通じた長期収益構造の改善などをアドバイスしている。

企業にあって、他ならぬ経営者にだけ付いて回るものがあります。それは「会社の将来についてすべての責任を持つ」ことで、どれだけ素晴らしいスタッフが居ても、どれだけ多くの顧客に恵まれていても、経営者が頻繁に将来を見誤るようでは企業の存続・発展は望めません。

かの一倉定先生は「会社の中の全ての数字は必ず『傾向』で見よ」と言う名言を残しています。たとえ絶対値が今一つでも、改善傾向にあるものについては意を強くし、たとえ空前の成績を残していても、成長率が鈍り始めているものについては警戒を怠らない、というふうに。

成長過程にある会社にとって、傾向を気にするのはごく当たり前のことなのですが、設立後10年以上を経た一定規模以上の会社では、いつのまにか「安定的な運営も立派な成績である」というような空気感が支配的になっている場合が少なくないのです。

二代目にバトンが引き継がれて、企業文化に新しい風が吹き込まれても、その部分だけは容易に変わらないと言えます。であればこそなおの事、経営者がその責任において「傾向」をこそ評価する、というようなスタンスで経営に取り組めるかどうかがポイントになってきます。

そのためにも、常に最新の数字を把握できるようにしておくことが重要です。ネットや携帯を通じていつでも最新のデータをチェックできるようになっていればベストですが、そうでなくても経営者自身が意識して傾向を掴むためのデータとの距離を縮めておくことです。それは経理データでなくても、たとえば営業マンの一言だったり、取引先からのシグナルだったり、あるいは新聞記事の一部だったりするかもしれません。世の中の、ありとあらゆる情報ソースを駆使して「傾向」を掴むこと、そしてそれを客観的に評価して意思決定につなげること。

そこまでやっても、絶対に失敗を防げる保証が得られるわけではないのですが、人智の限りを尽くした判断をするときには不思議と力が湧いてくるものです。経営者として、全ての数字を「傾向」で読み解くことに心を砕いてください。そうすることで必ず道は拓けるのです。

あらゆる情報の「傾向」にこそ価値を見出そうとする経営者を、当社はいつも全力で応援しています。

 

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