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第49話:検索上位を量産するYouTube動画の秘訣

SPECIAL

導線経営コンサルタント

日本成長戦略研究所株式会社

代表取締役 

【非対面化・オンライン化・自動化】を組織の中枢として捉え、「集客から営業・販売」まで一気通貫で儲けを逃さない導線を設計し、「仕組み化」することで収益を最大化する経営手法を“導線経営”として体系化した第一人者。100名以下の中小企業を中心に「1年で売上2倍の仕組みづくり」を指導。

検索上位を量産するYouTube動画の秘訣

「動画の編集ってこんなに簡単にできるんですね!」「スマホで撮った動画が数分後に世界発信できるって凄いことですね!」etc... 弊社の「集客の仕組み化」コンサルティングを受け、スマホで撮影し編集、YouTubeに動画をアップした経営者・スタッフ方の声です。

また「集客の仕組み」に目を向けると、これらの動画をアップし続けること数週間・数ヶ月後、ある企業様ではGoogleで「ある地域+業界名」で検索すると、4ページ目まで全て自社の動画で占拠。競合他社が1社も出て来ないという状況をつくり出してしまったケースもあります。

なぜ、このようなことができるのか?先ず1つ目の理由は、SEO対策に有効なツール(webサイト)は2つしかなく、そのひとつがYouTubeだからです(なぜ、SEO対策に有効なのか?その詳細な説明はここでは割愛します)。

2つ目の理由は、YouTube動画を検索で上位表示させるポイントをおさえているからです。そのポイントは大きく3つ存在します。こちらの動画で確認してください。

YouTube動画のSEO対策検索上位表示

※動画の再生はこちら(成長戦略TV 第97回)

ここでは具体的な顧問先様の事例を出すことができないので、弊社の事例でお伝えしますが、【ネット集客 アドワーズ】というキーワードをGoogleで検索すると、1位・2位独占で表示されるのが弊社の“成長戦略TV”の動画です。いづれも上記の動画で解説している方法でYouTubeにアップしています。

このように動画は集客ツールとして非常に有効なツールとなりますが、その他にも次のような使い方・効果があるので是非参考にしてください。

某防犯カメラメーカー
多くの機種を販売している防犯カメラメーカー。家庭用もあれば業務用もあるので、当然ながら取り扱い方法がそれぞれに異なります。取扱説明書は防犯カメラと同梱されているものの、やはり一定の割合で本社お客様センターへの問い合わせ電話がかってきます。その対応時間が長い時には3時間以上になることも...

これではオペレーターが何人いても切りがありません。そこでお客様からのお問い合わせが多い内容を動画で解説した動画マニュアルを制作お客様からのお問い合わせ内容を伺い、その解説動画のURLをメールで配信。長くても5分で終わる電話対応が可能となります。

某不動産会社
不動産会社の仕事と言えば「内覧」というぐらい、不動産会社の営業スタッフはお客様が気になる物件をご案内するのに時間を費やします。長い時は丸一日かかることも... そこで、この不動産会社では「バーチャル内覧」を可能にすべく、動画で内覧できるようホームページに物件の紹介動画を掲載すると、お客様の問い合わせの傾向がガラリと変わりました。

どのように変わったかと言うと、「今まで5つ前後の物件を内覧したいという問い合せが圧倒的に多かったのですが、これとこれ、2つの物件を見たいんです。という具合にホームページで動画を閲覧した人が最後の判断として内覧するようになったんです。営業マンが少ない当社にとって、とても有効な手法となりました。」とは不動産会社の社長A氏。

某製造メーカー
自社が得意とする耐震装置は非常に大掛かりなもの。それを営業マンがパンフレットなどで見せても、その性能や強度は伝わりにくいものです。耐震装置の仕組みや強度実験を動画で見せることでお客様の興味関心を引くことに成功。順調に問い合わせを増やしています。

某教育会社
自社が実施する研修で受講者たち(お客様の社員)がどのように変わっていったのか、受講者たちがどのように感じたのかを動画で伝えることで、研修の効果を訴求することに成功。営業マンが伝えることのできない臨場感を伝えることでスムーズな商談となり、受注につなげています。

上記の例は、B to B・B to C 全く関係ありません。伝えにくい商材であればあるほど、動画ならではの利点が活かせます。そして、世界第2位の検索エンジンでもあるYouTubeだからこそ、そこから見込客の問い合わせに繋げられるのです。もはや「集客・売上アップ」に動画を使わない理由はないということです。

YouTube動画の優劣は再生された回数と再生された時間で決まります。貴社がやらなければ、先に着手した競合他社が先を行くだけです。貴社はいつからYouTube動画に取り組みますか?

 

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