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数字を読む ―1兆1,518億円―

  通信販売 白川 博司 SPECIAL
白川 博司 SPECIAL

通信販売コンサルタント

株式会社四方事務所 代表 白川 博司

通販戦略なくして事業の成長はない! 20年間にわたり、300社以上の通販立ち上げに携わってきたプロコンサルタントが、経営者のための通販視点とこれからの事業発展の重要戦略について提示。

この数字は、2018 年のインターネット「運用型広告」の媒体費総額である( 電通グ
ループ発表)。

広告媒体費総額(1 兆4480 億円) のうち、運用型広告が全体の約8割を占めるまで成長しており、まさにインターネット広告取引の主流となっている。

取引手法別の広告費の内訳を広告種別で見ると、「運用型の検索連動型広告」が全
体の39.4%の5,708 億円と非常に大きなボリュームを占め、「運用型のディスプレイ
広告」が28.0%の4,049 億円、また、ビデオ(動画)広告についても12.0%の1,737
億円と、「運用型」の比率が非常に高くなっている。

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一方、広告運用のデータ収集を支援するサービス「HARBEST」を提供する株式会社EVERRISE は、運用型広告費のうち、広告運用を行う企業がHARBEST を活用して収集した2018 年1 年間の計801 億円分の運用データについて、広告費の支払先を分析した最新の調査結果を公表している。

その支払先ランキングの上位5 社は、下記の通りだ。
[1 位] Google 401 億7000 万円 50.0%
[2 位] Yahoo! 174 億3000 万円 21.7%
[3 位] Facebook 135 億6000 万円 16.9%
[4 位] Twitter 58 億3000 万円 7.3%
[5 位] Criteo 10 億7000 万円 1.3%

これは、運用型広告の媒体費総額の約7%にあたるHARBEST 上で収集した運用データを基にしたランキングだが、それでも実に半分をGoogleが占めていることは当然の結果であり、全体を推し量ることができるだろう。

アドテクノロジーを利用したプラットフォームにより、自動的に広告の最適化を行う検索広告やショッピング広告などの「運用型広告」は、やはりGoogle Ads が主戦場であり、しばらくこの勢力図に変化はなさそうである。

【儲かる通販戦略】社長のための、通販事業戦略の視点
白川 博司

通信販売コンサルタント

株式会社四方事務所代表

白川 博司

執筆者のWebサイトはこちら http://shirakawahiroshi.jp/

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