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社長の「出会い」が新しい価値を生んでいく―「情報発信」時における新しい出会いは社長の財産―

  地方メディアの高度有効活用 海江田 博士 SPECIAL
海江田 博士 SPECIAL

地方メディアの高度有効活用コンサルタント

株式会社メディアコネクション 代表取締役 海江田 博士

広告分野における地方メディアの高度有効活用を専門とするコンサルタント。東京在住中のマーケティングビジネス経営の経験と地方企業への経営革新支援ノウハウの融合させた、独自の「儲かるための広告戦略」を開発。自らも成功実践事例として、地方メディアを舞台に展開。

当コンサルタント開催セミナーがあります。

「情報発信」をマメに行なっていると、いろいろな新しい「出会い」があります。

それは、普段つき合っている業界仲間や経営者の集まりで出会う人たちとは少し違ったタイプの人種ということになります。

この「出会い」は経営者にとって貴重な財産となっていくはずです。

私が経験しているいくつかのケースをご紹介しましょう。

まず、私の場合、ラジオのレギュラー番組を持っていますので、毎月必ず、ラジオ局の責任者であるディレクターの方と打ち合わせをし、そのあとパーソナリティーの女性とおしゃべりをしながら番組を放送するのです。ちなみにディレクターも女性です。

さて、これらの担当者と接していると、普段の仕事から得られる情報とは少し違った角度の見解や考え方というものが伝わってきます。

まず、ラジオ局の責任者というのは、実にいろいろなタイプの人たちと接触していることがわかります。それは我々のような経済人だけでなく、教育者、芸術家、芸能関係者といった文化人或いはアーティストといった人たちです。こういった人たちと我々経済人はそれほど接点がないために、彼らにまつわるいろいろな話を聞くのはとても勉強になります。

ときには、そういった人たちを紹介してもらうこともあります。そうすると、そんなタイプの人たちは、これまで出会ったことのない分野の専門家であったりその道のプロですので、私としても新しい人脈が広がることになります。

いろんな場面で、多様性が求められる現代において、こういった人たちとのパイプを持つということは、他にない強みを持つことにもつながるのです。

「情報発信」の副産物として、こういった効果を想定されている経営者はまだ少ないのではないか、と思います。

次に、パーソナリティーとのやりとりそのものが貴重な体験になるということです。ラジオの生放送を自分が行なっている、という事実そのものが、非日常的体験ですので、この緊張感も充分勉強になります。

さらに、少し余裕が出てきますと、

「パーソナリティーとのやりとり自体が、かなり勉強になるのだ。」

ということがわかってきます。

それはどういうことかというと、

「パーソナリティーが疑問に思う素人の目線、そのものが、こちら側にとって非常に貴重な情報になるのだ。」

ということがわかってくるからです。

私など、かなり気をつけていても、つい専門用語や業界的表現をしていることがあります。パーソナリティーは、聴取者に分かりやすく正確に物事を伝えるのが仕事ですから、必ず「先生、今のお話はどういうことですか。分かりやすく説明していただけますか?」と聞いてきます。

特に、私がやりとりしているパーソナリティーは女性ですから、私の専門でもある税務会計の分野に限らず、経営一般についても素人です。つまり、彼女に分からないフレーズは聞いている人の大半はわからない、ということになるのです。

ということは、その日のテーマについて、彼女に分かるようにしゃべることができれば合格点ということになるのです。

このことを上から目線的にとらえてはいけません。

経営者の大事な使命は、自らの事業について分かりやすく丁寧に情報発信していくこと、と決めたのですから(そうでなければ、社長が「情報発信」をする意味はありません)素人であるパーソナリティーに分かるように話せなければ、不合格点ということになります。

そういう意味において、「パーソナリティーとのやりとり自体が、かなり勉強になる」ということが言えるのです。

さらに「情報発信」を通じて勉強になるのは、新聞記者とのやりとりです。

この場合の新聞記者というのは、コラム担当の記者ということになります。もし、情報発信の一環として新聞のコラムを書く、という役割が回ってきた場合、この記者さんとのやりとりになります。

新聞のコラムというのは、定期的に定量の文章を提供する、という形式になります。例えば毎週水曜日とか、毎月第一日曜日とか決めた場合、その日をたがえることはできません。また、例えば800文字と決まっていたら、810文字でも780文字でもまずいことになります。800文字前後にピタリと納めなければならないのです。

まあ、その最低限の決まりごとは、守らなければならないのですが、それをクリアしたとしても、こんどはその内容について、しっかりと検証しなければなりません。その際、担当記者は、わからないところ理解できない箇所については聞いてきます。この点は、先述のパーソナリティーと同様です。ただ、新聞記者の場合は、先のパーソナリティーと違って、ある程度世間の経済状況や経営者について知っていますので、より高度な質問になる可能性があります。

新聞の場合、ラジオのように、瞬間的にしゃべり言葉での言い直しや補足説明ができません。

「書かれたもの」という明確な証拠が残ることになります。

ということは、より正確な用語や説明といったものが必要となるのです。

つまり、自分の専門分野についても、知識に曖昧なところがあれば改めて勉強をやりなおさなければなりません。

また、どういったところを聞いてくるのか、どういった角度で聞いてくるのかなどは、世間が自分たちのビジネスや業界をどう見ているのか、どんなところを知りたいのかといった点において、重要な情報源ともなるのです。

このように、様々な媒体を通じて「情報発信」をするということは、普段接点のない分野の人たちとの交流ができるという点と、その人たちから広がる人脈新たな知識が得られるという点において、経営者自身のために総合的な力量をつけることのできるまたとないチャンスなのです。

したがって、私はこれを継続することができれば、頭一つ抜きんでた経営者への道筋も、見えてくるのではないかとすら考えています。

「情報発信」は、なんといっても自分自身の内的な力量を上げる効果が絶大ではあるのですが、今回触れたような、対外的な面でのスキルアップ効果も大いに期待できるのです。

いずれにしても「情報発信」を心掛けるという試みにおいてマイナスになるということはあり得ません。多くの経営者がこの「情報発信」を戦略的に取り組まれることを希望してやみません。

 

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企業の盛衰を決める社長のためのメディア戦略
海江田 博士

地方メディアの高度有効活用コンサルタント

株式会社メディアコネクション代表取締役

海江田 博士

執筆者のWebサイトはこちら http://mc-kaieda.com/

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