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儲かるコストダウン

2020年3月17日 環境戦略 西田純 SPECIAL
SPECIAL

環境戦略コンサルタント

合同会社オフィス西田 チーフコンサルタント 西田純

環境戦略アドバイザー。数々の多国間環境条約や、国連が提唱する2030年のための持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)を参照しながら、サーキュラーエコノミーなど企業として取るべき環境戦略や、環境対策を通じた長期収益構造の改善などをアドバイスしている。

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今日はいつもと色彩を変えて、製造業をはじめとする装置産業にとって耳寄りなお話をしようと思います。元々はトヨタタイランドで始まった改善活動の一つだということですが、月間のエネルギーコストを1割以上削減した実績があるそうです。

その取り組みは「エネルギーのジャストインタイム」と言って、ネーミングがトヨタらしいと思うのですが、平たく言うと「使うとき以外、電源は切る」というものです。具体的にはどんな取り組みなのでしょうか?

近代的な工場に据え付けられた設備機器には、大きく言って3通りの給電方式があります。それは①工場が稼働している間はずっと電源が入りっぱなしのもの、②昼休みなど、ラインが停止しているときは電源が落ちていても、稼働時間の間は電源が入ったままのもの、③装置が駆動しているときのみ電源が入るもの、という3通りです。

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エネルギーのジャストインタイム活動とは、工場で稼働している設備の給電方式を3通りに分けて整理(可視化)したうえで、①の方式をできるだけ②に近づけ、②は③へと運用やシステムを見直すというものです。設備によっては電源のオンオフに時間を要する(システムの立ち上がりなど)ものや、起動電流による負荷がかかるものなど、若干以上の調整が必要なものも出てくると思われますが、もしも仮にすべての設備機器について③のような給電が実現できれば、特に規模の大きな工場ではかなりの省エネになることは間違いないと思われます。

日系企業の生産拠点が、必ずしも日本にない場合が当たり前になってからもうだいぶ時間が経過しました。その中で、必ずしも日本発でない改善活動が日本に逆輸入されるパターンも少しずつ出てきているのではないかと思います。今日ご紹介した「エネルギーのジャストインタイム」もまた、そのような動きの一つだと言えるでしょう。それがどこで発明された手法だとしても、良いことは積極的に真似をするべきでしょうから、このコラムの読者にもぜひトライしてもらいたいものだと思います。

 

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西田純

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