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社長が持つべき求心力とは

SPECIAL

環境戦略コンサルタント

合同会社オフィス西田

チーフコンサルタント 

環境戦略アドバイザー。数々の多国間環境条約や、国連が提唱する2030年のための持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)を参照しながら、サーキュラーエコノミーなど企業として取るべき環境戦略や、環境対策を通じた長期収益構造の改善などをアドバイスしている。

コンサルタントと言う仕事をしていると、さまざまな企業のさまざまな経営者とお話をする機会があります。企業規模や履歴に関わらず、上手く行っている会社の社長に共通して見受けられるのが「一定以上の求心力を持っている」ということです。

では、求心力とは何でしょう?簡単に言うと、社員から見て「この人について行けば・・」と思わせる何か、ということですが、現象的には社長の信条だったり日々の言動だったり、業務上の意思決定に関わる判断基準などに見える「頼りがいの証明」を指しています。

社員から見た社長の頼りがいには意外と大きなバラつきがあります。何より社員が求めるのは「安全」、すなわちこの会社に居ればまあ大丈夫、という生存保証みたいなものです。それよりちょっと上にあるのが「所属」すなわち、ある程度長期の雇用保障です。もう少し上になると「社会」とのかかわりを導いてくれること、もっと上になると「自己実現」すなわち社長の夢を自分の夢に重ね合わせることができること、となります。

これはアメリカの経営学者であるアブラハム・マズローの学説に基づく見方ですが、上に行けば行くほど実現できた場合のモチベーションが大きくなるとされています。

私が「一定以上の」求心力を持つべきと申し上げる理由もこれなのですが、求心力の持ち方ひとつで社員のモチベーションを上げることができる、それこそが今日お伝えするポイントです。

社業に邁進することで、社会に貢献できる関りや自己実現につながる取り組みができる、と考えられることで一気に社員の自発性が高まる場面を、私は何度も目撃しているのですが、実は「安全」すなわち給与や待遇、「所属」すなわち昇進昇格とのバランスが重要なポイントになります。

いくら社会貢献の機会を用意しても「その割に給料が安い」という不満が残るようでは却って逆効果になるからです。ここは評価制度を充実させ、根拠となる評価を可視化された形で説明することで不満の緩和・解消を図りましょう。

そのうえで社会貢献や自己実現の機会を提供することで、社員のモチベーションはぐっと高まります。そしてもし、その機会が「他社では絶対にマネできない」ほど唯一無二のものであったなら。

「一生社長について行きます。」日本企業ではありがちな話のように聞こえますが、実際に社員からそう言われる例は必ずしも多くありません。社長自らが自らを高めることでしか達成できない世界ですが、同時に経営者たるものが目指すべき至高の到達点でもあるのです。自らを律し、求心力に磨きをかけようとする経営者を、当社はいつも全力で応援しています。

 

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