第60話:高確率で見込客にリーチする方法

  導線経営 中丸秀昭 SPECIAL
中丸秀昭 SPECIAL

導線経営コンサルティング

日本成長戦略研究所株式会社 代表取締役 中丸秀昭

集客から営業・販売まで一気通貫で儲けを逃さない導線を設計し、仕組み化することで収益を最大化する経営手法を“導線経営”として体系化した第一人者。100名以下の中小企業が価格競争に巻き込まれることなく、収益最大化を実現する成長戦略を指導。


高確率で見込客に リーチする方法

「そんなことができるんですか?」「それは使わない手はないですね!」とは顧問先の社長・スタッフ、セミナーなどでも多くの方から伺うご意見。ネット集客・web集客において、検索エンジンで検索されたキーワードに対して、自社のwebサイトを真っ先に表示させたいと思うのは、経営者であれば至極当然の心理です。では、どのようにしてその目的を効率的に達成すれば良いでしょうか?

それには先ず、見込客となるインターネットユーザーの行動特性を押さえておかなければいけません。その行動特性は、大きく2つに分けられます。1つは、悩みや問題を解決するために、検索エンジンで商品やサービスを探している見込客。もう1つは、悩みや問題などがなく、何となくwebサイトを閲覧している見込客です。

前者のように自分自身でニーズを把握している見込客を、この場では“顕在見込客”と称します。そして、後者のように自分自身でニーズを把握していない見込客を、この場では“潜在見込客”と称します。ここで質問です。見込客がインターネットに100分アクセスしている時、検索している時間は何分(何%)だと思いますか?これは以前にもお訊ねしましたが、下記の動画で再度確認してください。

インターネットユーザーのアクセス時間と検索時間の割合

動画の再生はこちら(成長戦略TV 第77回)

上記の動画を前提に考えると、検索している“顕在見込客”に自社の商品・サービスを見せることができるのは、およそ◯%しかないのか?ということになりますが、Yahooプロモーション広告のサーチターゲティングという手法を使うことで、その◯%の見込客が何倍にもなるのです。

なぜなら、Yahooプロモーション広告が提供するサーチターゲティングという手法は、見込客がYahoo!Japanの検索エンジンで“あるキーワード”を検索した場合、過去30日までさかのぼって、その見込客を対象に広告を表示するというものです。見込客が検索していなくても、web上に存在すれば(Yahooプロモーション広告が配信されるwebサイト上に存在すれば)、その見込客に自社の商品・サービスを告知できるという優れものです。

例えば、弊社であれば【セミナー 経営者向け】というキーワードをサーチターゲティングで設定すれば、過去30日までさかのぼり、【セミナー 経営者向け】と検索したインターネットユーザーに広告が表示される。そのユーザーが「今は検索していなくても」広告を表示するということです。

この手法を活用する場合、いくつかの注意が必要なのですが、1)ターゲットとするキーワードがある一定の検索回数を超えていないと、そのキーワードをターゲットにすることができない。2)競合他社も同じキーワードを狙っている可能性がある。3)過去30日までさかのぼるので、30日前に検索した人(既に悩みや問題が解決済みであると思われる見込客)にも広告が表示されてしまう…などです。

とは言え、“あるキーワード”を検索したということは、そのキーワードについて、「悩んでいる」「問題を抱えている」「その商品・サービスを探している・欲している」ということに違いはありません。このサーチターゲティングという広告手法はYahooプロモーションならでは機能であり、Googleアドワーズではできない、唯一無二の機能です。

今回は有力な見込客の獲得手法として、Yahooプロモーション広告のサーチターゲティングという機能を紹介しましたが、本コラムでいつもお伝えしているようにweb集客・ネット集客を“仕組み化”しようとするのであれば、見込客獲得までの“導線”を設計し、このような機能や仕組み・仕掛けを全体設計図として考えなければ、上手く機能しません

ホームページ、ブログ、YouTube、Facebook、メルマガなどには、そのメディアならではの長所と短所があります。それぞれが断片的に存在するのではなく、お互いの長所と短所を補完しながら、見込客の獲得につながる“導線の設計”がされてますか?全体設計図として考えられていますか?

※ネット集客・web集客の全体設計図はこちら

 


【収益最大化の導線経営】1年で売上2倍の仕組みをつくる戦略と仕掛け
中丸秀昭

導線経営コンサルティング

日本成長戦略研究所株式会社代表取締役

中丸秀昭

執筆者のWebサイトはこちら http://growth-strategy.jp/

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