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会社の将来を約束するキーワード

2020年1月16日 マインドシェアNo.1ブランド 村木則予 SPECIAL
SPECIAL

マインドシェアNo.1ブランドコンサルタント

株式会社アトリオン 代表取締役 村木則予

顧客ロイヤリティと社員ロイヤリティを同時に追求し、「マインドシェアNo.1ブランド」確立のための社内体制を構築する。会社の哲学、商品・サービスの優位性を明確にし、社員の意欲を引き出して、顧客のファン化を後押しするスペシャリスト。顧客と社員の双方の満足を循環させるES-CSチェーンを土台に、会社のステージを上げたい企業から絶大な支持を集めている。

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先日、新聞を読んでいたら、今後の社会の発展を促進する要素をAIに診断させたら、道徳心と利他性という2つのキーワードが出てきた、という主旨の記事が掲載されていました。

ITやマーケティングといったテクノロジーや方法論ではなく、人のあり様が将来を決めるという考え方はしばらく前から現れてきていたものの、特に中小企業の経営の現場にはなかなかなじまないものでした。

その理由は何かと端的に言うと、利益との相関がわかりにくいからです。要するに「それやって、もうかりますか?」という話です。この議論には結構長い歴史があって、たとえば二宮尊徳の『道徳なき経済は犯罪である』『経済なき道徳は寝言である』の言葉は有名です。事業と利益、この2つは両輪で考えなければウソになる、わけですが、多くの場合、どちらかに偏ります。

社会の課題を解決するのを優先してお金を生まないビジネス、金もうけに邁進して何かを犠牲にするビジネス。二宮尊徳の文脈から言えば両方ともNGで、その真ん中を行くのが正しいということになるわけです。

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そんなこと知っているけど、できないから困ってるんじゃないか。

はい、私もそう思います。これが難しいからこそ、国連が提唱するSDGsの14のテーマの一つに「やりがいも経済成長も」というテーマが掲げられていて、「そうはいっても、やってきましょうよ」ということになっているのです。

二つの相反する問題を同時に解決しようと思ったら、今まで馴染んできた論理的で技術的な解決方法だけでは難しい。専門的な言葉でいうと、問題のとらえ方を「テクニカルな」方法から「適応を要する」方法へ変えていく必要があります。

即効性がないのでジリジリするものなのですが、冒頭にあげた二つのキーワードが手掛かりになります。どう手掛かりになるかは、ぜひお尋ねください。今年もどうぞよろしくおねがいします。

 

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社員満足と顧客満足を、業績につなげる経営視点

マインドシェアNo.1ブランドコンサルタント

株式会社アトリオン 代表取締役

村木則予

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