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100年企業からしぶとさを学ぶ

SPECIAL

成長支援部づくりコンサルタント

ヒーズ株式会社

代表取締役 

会社の大元となる「総務」を革新すれば、すべての事業部に影響を与え、顧客志向になり、驚くほど業績が伸びる。経営者が着手すべき、「成長支援部づくり」を指導。

100年企業からの学び 先日、知り合いの経営者からお声かけいただいたある勉強会に参加しました。100年以上の歴史を有する長寿企業に取材にいったメンバーのプレゼンがメインです。 今回の対象先は飲食店、和菓子屋、履物店とたまたまお店を構える会社でしたが、 会社の規模はそれほど大きくないにも関わらず、歴代の経営者が創意工夫して事業継続していることが分かり、いろいろと気づきがありました。 プレゼンの後、5~6人が一組になってグループディスカッション。私のグループには、プレゼンをやったメンバーが2人おられ、「実はプレゼンでは発表しなかったのですが・・・」と、取材の裏話をいくつか聞かせてもらいました。 本番のプレゼンでは、地域密着顧客目線選択と集中黒字経営、といった、誰もが一度は耳にしたことのある言葉が並びます。 でも、現実の会社経営ではこのような綺麗なフレーズだけでは片づけられません。100年以上事業を続けていく中では、赤字になった年もあれば、税金が払えなくて分割納税したことやしばらく家賃を滞納したこともあったそうです。 会社経営で伝えられる話はたいていが、他社の成功事例です。たまに失敗事例が取り上げられるケースも、あの失敗があったから、今の成功に結びついたという文脈で語られるケースが大半です。そして、経営破綻した会社の事例研究を除けば、失敗したけれど、どうにかこうにか工夫しながらしのいでいる事象については、なかなか表に出てくることはありません。 100年単位で考えると51勝49敗なら事業を続けていけます。また、仮に30勝70敗の成績でも、その負け(失敗)が小さく、自社でなんとかコントロールできるものであれば会社経営としては成功と言えます。 事業を続けていくためには、失敗を後に引きずらずに前へ向いて進めるかが鍵を握ります。 赤字になると、銀行がいろいろと口を挟んでくるかもしれません。税金を払うお金がないと、税務署とは厳しい交渉が待っていることと思います。今月の支払を待ってもらうために取引先に頭を下げに行くのは、できればやりたくありません。 しかし、事業継続を実現するには、銀行からどんなに文句を言われようと、税務署と喧々諤々とやりあっても、そして、取引先に格好悪い姿をさらけ出しても、経営者が下を向かずに歩き続ける姿勢をどれだけ保っていられるのかにかかっているのではないでしょうか。 100年以上続く長寿企業は身の丈は小さくてもなかなか手強いというのが先日の学びでした。あなたの会社には100年企業のようなしぶとさが備わっているでしょうか。

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