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自分の分身がほしい、、組織づくりや人の活用が上手い社長は、絶対にこの言葉を言いません、その訳とは?

  年商10億事業構築 矢田祐二 SPECIAL
矢田祐二 SPECIAL

年商10億事業構築コンサルタント

株式会社ワイズサービス・コンサルティング 代表取締役 矢田祐二

指導暦18年、これまでに200社以上の実務コンサルティング実績を持つ経営コンサルタント。「10億円事業構築」に強みを持ち、直近5年では、導入後数年で年商数億が10億越えをした企業は20社以上と驚くべき成果を出している。

当コンサルタント開催セミナーがあります。

「矢田先生、これを見てください。」
準備が整い、開始の挨拶をすると建築資材メーカーH社長が話出します。

3枚ほどの資料があります。
〇〇業務の改善、〇〇イベントの企画書、〇〇レイアウト案という題名が見えます。

「これが最近上がってきた、社員からの提案書です。」
H社長嬉しそうです。そして、言われます。

「自分の分身がほしいと言っていた自分が恥ずかしいです。」


事業を大きくする過程で、考えられる社員が必要になります。

組織の力の源は、分業にあります。同じ目的に向かって、それぞれの専門家が業務を分担することで、個人では到底成し遂げられないことができます。

規模を大きくする過程で、より高い専門性とスピードを得るために、分業を進めます。全ての管理者や社員は、何かしらの専門家となります。営業は営業の専門家です。製造も経理も、その分野の専門家なのです。

その専門家は、それぞれの分野の専門性で、社長を追い越しています。
社長と数名の規模でやっていたときは、すべてにおいて社長が「トップ」でした。社長自身が勉強し、考え、指示を出すことですべてが進んでいました。年商10億円に進むためには、それを変える必要があります。

管理者や社員の役目は、その分野の専門家として、社長に提言をすることです。「ホームページをこのように変更したいのですが」、「イベントの企画と大まかなスケジュールを作成しました。確認をお願いします。」

社長に提案することこそが各部課、すなわち、管理者や社員の本来の役目なのです。この正しい認識を持つ必要があります。「社長」も「社員」もです。
言い方を変えれば、「組織において専門家でない人はいらない」となります。
社長に提案しない管理者も社員もいらないのです。

一年前にH社長が、当社に面談に来られました。
その時の課題の一番は、「管理者が機能しない」というものでした。管理者が他の社員と一緒に作業ばかりしていました。
そして、言われました。「矢田先生、私の分身をつくるためには、どうしたらよいでしょうか?」当時のH社長は、分身をつくることこそが、停滞の打開策だと本気で思っていたのです。

それから、H社長は、一つひとつ仕組みを作っていきました。その結果、管理者や社員から多くの提案が上がる様になりました。顧客データベースの改善提案、秋のイベントの企画書、資材置き場のレイアウトの案。その中には、社長が「考え切らない」ものもあります。

それを見て社長は、新たな指示を出します。時に、その内容をみて、方針を変更することもあります。その提案は「他人」が作成したものだけに、客観性を保てるのです。社員を頼りに感じる機会が多くなってきました。

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各部門や社員を、専門家にできない理由はいくつかあります。
その一つが、次のものになります。
「圧倒的に、提供する情報量が少ない」。

「この先、会社をどう変えていくのか」を見せられていません。また、「どのように特色を出していくのか、どう展開していくのか」を伝えていません。
販売、製品、在庫、価格、採用など、それぞれに考えを示していないのです。そして、当然、「どのような経緯でいまの状態になっているのか」も示していません。

そのため、彼ら「専門家」は、どうすることも出来ません。我々、コンサルタントでも、提言をするためには、お聞かせいただくことが必要になります。管理者も社員も、情報が無いと、考えることも出来なければ、提案することなど絶対にできないのです。

そして、具体的に何に困っているかも伝えていないのです。また、何をしてほしいかも伝えていないのです。「ホームページの問い合わせが減っているが・・・」、「これからの集客方法を確立するために、秋のイベントに出展したい。」
この明確な依頼があって初めて専門家は、仕事を始めることができます。この依頼があるまでは、専門家は口を開くことができません。

実は、中小企業の社員やパートの中には、このような方は少なくありません。「社長に意見をする」や「会議で自分の考えを発言する」とは夢にも思っていないのです。言われたことをやる、しっかりやる、それこそがすべてだと。

明確に依頼もされていない、そして、自分がそんな役割だとも思っていません。そのため、思考のスイッチが押されません。押されないままに今日まで来てしまったのです。この先もスイッチが押されないのであれば、その機能は益々退化することになります。
そして、かつ、情報量が絶対的に少ないのです。思考の土台となるだけの量の情報がありません。自分が「専門家」とも思っていないので、自分から情報を取りにいくことはしません。

世の優秀な人を観ると解ります。彼らは、「チャンスがあれば、意見を述べよう」というスタンスで生きています。そのため、情報を自分で拾いにいきます。優秀な人は、それを当たり前だと思っています。疑ってもいません。
その他多くの人は、そのスタンスを持ち合わせていません。スイッチを押してあげる必要があります。専門家として目覚め、力を発揮するまでサポートが必要になります。明確な依頼をする、その基盤となる情報を提供することです。

社長自身も、管理者や社員を一人の「専門家」として見ることが必要になります。そして、「専門家」として、しっかり依頼と情報を提供をするのです。外部の専門家に対しては、それをやっているのです。
決して、「作業員」の扱いをしてはいけません。それでは、本来力がある人まで、「作業員」に染め上げることになります。社長も、頭では解っていても、「体を動かすのが社員、考えるのは社長」という思考のクセが抜けきれないでいます。

人を使うのが下手な人は、明確な依頼ができていません。そして、情報が十分に提供できていなのです。社長は、組織の作り方を覚える必要があります。また、人を活かす仕組みのつくり方を身に付ける必要があります。

組織は、分業です。
組織における分業とは、作業を分担することではありません。目的を分担することです。考えることを分担することなのです。

自分の分身など必要ありません。経営は、社長である自分が受け持ちます。
組織で必要なのは、異質となる人材です。全く異なる能力、異なる思考を持った人がほしいのです。その人達の力を借りたいのです。

その異質な人を集め、一つの目的に向かい、チームとして取り組んでもらうこと。
その目的に近づくほど、世の中はもっと良くなります。チームに参加した人たちも、成長し、物心で報われることになります。

その中心にいるのが、社長です。
目的を示し、人を集め、組織として機能させることこそが、社長の役割なのです。その専門家なのです。
さあ、今日もプロとしての働きをしましょう。

 

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年商10億円への経営視点
矢田祐二

年商10億事業構築コンサルタント

株式会社ワイズサービス・コンサルティング代表取締役

矢田祐二

執筆者のWebサイトはこちら http://www.yssc.jp/

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