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考えない人材を考える人材に変える、ただ一つの方法

SPECIAL

年商10億事業構築コンサルタント

株式会社ワイズサービス・コンサルティング

代表取締役 

指導暦18年、これまでに200社以上の実務コンサルティング実績を持つ経営コンサルタント。「10億円事業構築」に強みを持ち、直近5年では、導入後数年で年商数億が10億越えをした企業は20社以上と驚くべき成果を出している。

矢田祐二1

IT系のクライアント、コンサルティングの工程は中盤に差し掛かっています。都心の事務所に訪問しての社長の第一声です。

「矢田先生、うちの会社には、考えない社員ばかりです。うちのような会社には、優秀な人材は来ないのでしょうか?

矢田は事情を聞きしお応えします。「いえ、すでに御社にも居るはずですよ」――――――――――――――――――――――――――――――――

人材の優秀さを観る際には、下記の基準を使います。

レベル3(優秀な人材)
自分で問いをつくり出すことができる。この人材は、作業をしながらも、頭ので、絶えず考え続けます
・・・この作業をもっと効率よくやるためにはどうしたらいいだろうか?
・・・なぜこの手順でやっているのだろうか?
優秀な人材は、問いの無いところで、問いを自分で生み出し考えます。

レベル2(並の人材)
問いがあって初めて考えることができる。この人材は、なにか問いを投げられた時に、初めて考え始めます。
「この作業をもっと効率よくやるためにはどうしたらいいです?」
「この手順で、何か課題はありませんか?」

レベル1(人・・・人材とは言わない)
答えが有って初めて考えることができる。明確な答えが有って初めて考える、明確な答えを強く求める、考えるのでなく自分の記憶(知識)で答える。
問いと回答が一対である学校教育の場では優秀かもしれませんが、社会では答えがあることが無い。この人には、短調な作業しか依頼できない。

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私たちの会社に欲しい人材は、レベル3の「問いを生み出す」人材です。特に、サービス的な要素が大きい事業をしており、1人のスタッフが多くの業務をこなす必要がある中小企業では、なおさらです。

この「問いを生み出す力」は学歴とは全く関係がありません。学歴とは、問いに対して正しく答える力の証明です。そして、性別や雇用体系も関係ありません。事務部門のスタッフ、パートタイマー、作業員の中にもその人材はいます。

その人材を上手に見つけ活用することが、採用力の弱い中小企業では必要です。

ただし、本当にこのレベルの人材が全く社内にいない会社もあります。正確に言えば、いなくなった。

こういう人材は、どんな環境どんな作業をしていても、絶えず考え続けます。だから、「不合理」や「不効率」を皆が認識しているのに、一向に進展がない職場では、ストレスを感じることになり、その会社を去ることになります。

こうして優秀な人材は、その貴重な能力を発揮することなく、自社を通り抜けていくのです。

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2-6-2の法則というものがあります。
「優秀な人2割」「普通の人6割」「パッとしない人2割」
人々が集団やグループを構成した場合、このような内訳になるという法則です。

我々は優秀な人材を見つけ引き上げることと同時に、この普通の人すなわちレベル2の人材6割を上手に活用する取組みが必要となります。

人材活用の上手な会社は、並の人材の活用の仕組みを持っています。優秀な人材2割は、放っておいても考えます。並の人材6割は、放っておくと考えません。でも、この人材を考える人材に変える方法があります。

それは、この人材に対し「問いを投げかける」ということです。

  • この不良を減らす方法について意見を出してほしい
  • この業務マニュアルを改訂してほしい
  • チラシのデザインを提案してほしい
  • イベントのアンケート用紙を作ってほしい

この問いにより、脳を使い始めます。日々は単調な作業の繰り返しかもしれないが、課題を与えることで、作業のに「考える」という仕事を背負わせることができます。しかし、多くの企業では、この「問い」を与えることなく、日々淡々と作業をすること任せています。

そして、ある日突然「意見はないか?」と求められます。そして、「考える人材がいない」と嘆かれたりします。

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どんな会社にも、並の人材はいます、それも沢山います。その人材に、その人材が少し頑張るレベルの「問い」を投げかけて活用します。それを繰り返し、考える習慣を身に付けさせます。これが「教育」となります。

その「問い」について考えた経験は、その後もその人材ので残り、同じ状況で「再起動」することになります。それにより、応用が出来る様になります。

適当な「問い」を投げてください。社員に「問い」を背負わせる仕掛けを、経営計画のPDCAや人材育成の仕組みに織り込んでください。

 

冒頭のIT企業、あれから1年、応接室から出るとミーティングテーブルで若い男女スタッフ数名が活発に議論しています。

『矢田先生、彼女は子育て中のパート、彼は派遣のスタッフです。どちらも正社員になってほしいと思っています。』と社長。

 

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